近年、新しいライフスタイルを求める人を中心に、再び注目が高まっているワーキングホリデー。しかし、「聞いたことはあるけど、詳しいことはよく知らない」という人も少なくないのではないでしょうか。
そこで、今さら聞けないワーキングホリデー制度の内容、そのメリットと注意点をお伝えします。
そもそも、ワーキングホリデーって何？
「ワーキングホリデー」とは、2国間の協定に基づき、協定国の若者が相手国に一定期間滞在し、就労することを認める制度。もっとわかりやすく言うと、「信頼のおける国の若者に自国での生活を体験してもらい、相互理解を深めよう」という取り組みなのです。
「ワーキングホリデー」は略して「ワーホリ」と呼ばれることが多く、年齢制限ギリギリでのワーキングホリデーを「ギリホリ」と呼ぶこともしばしばあります。
日本のワーキングホリデー協定国は、1980年のオーストラリアを皮切りに徐々に増え、現在16か国。（オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、英国、アイルランド、デンマーク、台湾、香港、ノルウェー、ポルトガル、ポーランド、スロバキア、オーストリア）
近年はヨーロッパ諸国との制度開始が目立っており、憧れの国で長期滞在する機会がさらに広がっています。
ワーキングホリデービザの概要と取得要件
協定国によって要件は異なりますが、ワーキングホリデービザは、おおむね18歳以上30歳以下の若者が発給対象となっています。
ワーキングホリデーによる同一国での滞在可能期間は、6か月から2年間ですが、大半の国が最長1年と定めています。
通常、ワーキングホリデービザの申請にあたっては、申請用紙やパスポートのほか、一定額の生活資金の証明や、滞在期間をカバーする保険に加入していることを証明することが求められます。国によっては、さらに志望動機の作文や、医師による健康状態の証明書等が必要になる場合もあります。
ワーキングホリデー活用のメリット
ビザ免除の範囲を超えて外国に滞在しようとする場合、長期滞在ビザが必要になります。しかし、長期滞在ビザの取得要件は厳しいことが多く、取得を希望しても必ずしも取得できるわけではありません。
また、海外で働く場合には滞在期間にかかわらず労働許可が必要ですが、労働許可の取得もやはり簡単にはいかない場合が多いものです。
しかし、ワーキングホリデーを利用すれば、期間限定ではありますが、比較的容易に滞在許可と労働許可が得られます。ワーキングホリデーは、まさに若者に与えられた「特権」なのです。
ワーキングホリデーによる滞在終了後は日本に帰国する人も多いですが、ワーキングホリデー中に現地語やその他必要なスキルを習得したり、ワーキングホリデー中の働きぶりが認められたりして、現地起業に就職、就労許可を取得してそのまま海外生活を続ける人もいます。
将来海外で暮らすことを希望する人にとって、ワーキングホリデーは夢の実現のための足がかりになる可能性を秘めた大チャンスなのです。
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ワーホリの注意点1：年間発給枠（定員）
国によっては、年間のワーキングホリデービザの発給枠（定員）を設けている場合があります。年間発給枠があっても定員割れする国もあるので必ずしも問題にはなりませんが、注意したいのは人気が高い英語圏。
特に、応募者が多いわりに発給枠が少ない（年間1000人を抽選で決定）イギリスのワーキングホリデーは、倍率10倍以上ともいわれています。またカナダも2016年から抽選方式を採っています。
年間発給枠が定められている国の場合、応募してもワーキングホリデービザの発給が受けられないこともありますし、応募期間が定められており、いつでも自分の好きなときに申請できるわけではない場合が多いので、注意が必要です。
ワーホリの注意点2：就労制限
国によっては、「ワーキングホリデービザを利用して働ける期間に何らかの制限が設けられていることがあります。これは、もともとワーキングホリデー制度自体が、「滞在の主目的が休暇であり、滞在費用の一部を賄うための就労を認める」という考え方からきているものです。
近年では就労制限がない国も増えてきましたが、ワーキングホリデーで滞在したい国が就労制限を設けている場合、多めに貯金しておくなど事前の準備が必要になる場合があります。
ワーホリの注意点3：ビザ申請料
無料の国もありますが、ワーキングホリデービザの申請に費用がかかる国もあります。特に高額なオーストラリアの場合、ビザ申請料金は450オーストラリアドル（約3万5千円）。航空券や保険料、現地で仕事が見つかるまでの生活費なども工面しなければならないことを考えると、少なくない出費です。
渡航先によっては、ワーキングホリデー費用を準備する際にビザの申請料も考慮しておく必要があります。
ワーホリの注意点4：ビザ取得は一国一回のみ
ワーキングホリデーのビザは、オーストラリアの2回目のビザ（一定の条件を満たした場合に限る）を除き、一国につき一人一回しか発給されません。ワーキングホリデーのチャンスは一度きりなのです。
ただし、年齢等の要件を満たしている限り、以前にワーキングホリデーで滞在した国とは別の国のワーキングホリデービザを取得することは可能。例えばカナダでのワーキングホリデーを終えて、ドイツでのワーキングホリデーを開始するといった、「ワーホリのはしご」ができるのです。
海外生活を体験できるだけでなく、上手に活用すれば夢実現の大きな味方になってくれるかもしれないワーキングホリデー。利用にあたっては、まず最初に正確な情報を掴んだうえで渡航時期や申請時期を計画することがポイントです。
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[日本ワーキング・ホリデー協会]
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PROFILE
Haruna ライター
和歌山出身、上智大学外国語学部英語学科卒。2度の会社員経験を経て、現在はフリーランスのライター・コラムニスト・広報として活動中。旅をこよなく愛し、アジア・ヨーロッパを中心に渡航歴は約60ヵ国。特に「旧市街」や「歴史地区」とよばれる古い街並みに目がない。半年間のアジア横断旅行と2年半のドイツ在住経験あり。現在はドイツ人夫とともに瀬戸内の島在住。
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