機内で1人は被害者に!?「ロスト・バゲージ」の対処法と防止策

Posted by: 坂本正敬

掲載日: May 17th, 2018

旅先での深刻なトラブル、ロスト・バゲージ。 違う空港に届いていた場合、1カ月戻らない場合もあるそうです。 荷物がなくなった場合の補償には限度があります。そもそもロスト・バゲージってどのくらい起きているの?ロスト・バゲージに遭った際の対処法は?

機内に1人は被害者に!?【ロスト・バゲージ】対処法

渡航先、あるいは帰国直後の空港内にある手荷物引き渡し用の旋回式コンベアー(baggage claimまたはbaggage reclaim area)で待っているときに、自分の荷物が出てこないと「あれ、大丈夫かな?」とちょっと不安になってしまいませんか? 

今回はロスト・バゲージに遭った際の対処法を調べてみました。

搭乗した飛行機を運航する航空会社の係員にその場で申し出る

機内に1人は被害者に!?【ロスト・バゲージ】対処法

ロスト・バゲージに遭ったときに、どのように対処すればいいのでしょうか。調べるにあたって成田国際空港に問い合わせてみたのですが、意外な話として(あるいは全く意外ではないのかもしれませんが)、空港の側はロスト・バゲージに関して「回答する立場にない」のだとか。

手荷物引き渡し用の旋回式コンベアーは空港内にありますが、荷物そのものの輸送は航空会社が行っています。そのため、航空会社に聞いて欲しいと言われました。なるほど、言われてみるとその通りですよね。

機内に1人は被害者に!?【ロスト・バゲージ】対処法

手元にある『ブルーガイドわがまま歩き旅行会話』(実業之日本社)に「海外旅行ミニ知識」と題して、ロスト・バゲージに遭った時の対処法が記載されています。

<機内に預けた荷物が紛失した場合、航空券とクレイムタグ(手荷物引換証)を持って、利用した航空会社の係員に申し出ます>(『ブルーガイドわがまま歩き旅行会話』より引用)

航空会社の公式ホームページを見ても、

<お預けになったお手荷物を到着地で受け取ることができなかった場合は、すぐに係員にご申告ください>(日本航空の公式ホームページより引用)

とあります。ロスト・バゲージに関しては、空港スタッフではなく、手荷物引き渡し用の旋回式コンベアー周辺に控えている航空会社の係員に声を掛け、手荷物引換証を見せて対応をお願いすればいいのですね。

 

預け入れる荷物には名札や目印を付けておく

機内に1人は被害者に!?【ロスト・バゲージ】対処法

ロスト・バゲージを航空会社の係員に申し出ると、その場で捜索がスタートします。荷物の特徴を係員から聞かれ、場合によってはチャートと呼ばれる写真一覧表で荷物をチェックするケースもあるのだとか。

その際、自分の荷物に分かりやすい特徴があれば、航空会社の係員も捜索しやすいですし、こちらも伝えやすいはず。日本の空港ならまだしも、海外の空港で荷物が届かなかった場合は、外国語で説明しなければなりません。ベルトを巻き付けるなど、外国語でも説明できるような、分かりやすい特徴を荷物に持たせておきたいですね。

機内に1人は被害者に!?【ロスト・バゲージ】対処法

また、スーツケースにネームタグが付いていれば、どこかの国に運ばれた自分のスーツケースから管理用バーコードのタグが取れてしまっても、持ち主発見の手掛かりになります。

思えば、かつて海外取材で一緒になった元国際線のCAの方も、荷物預け入れのカウンターで配布されている紙製のネームタグを同行者全員に配っていました。「ロスト・バゲージの対策をしなさい」というメッセージだったのかもしれません。

「ちょっとダサい・・・」、「個人情報をさらしたくない」という人も居るかもしれませんが、荷物を受け取ったらすぐに外せる簡単なネームタグでも構いません、取り付けておいた方が良さそうですね。

ちなみに旅行前、「スマホ」でスーツケースの内外の写真を撮影して、ロスト・バゲージに備えるという方も居るみたいですよ。

 

違う空港に届いていた場合、1カ月戻らない場合も・・・

機内に1人は被害者に!?【ロスト・バゲージ】対処法

万が一、何かの手違いで目的地とは違う空港に自分の荷物が届いてしまった場合、手元に戻るまでに1カ月近くを要するケースもあると言います。航空会社のホームページにも、

<捜索後も残念ながらお手荷物の発見に至らなかった場合、ご到着後30日~45日を目安に弊社国際運送約款に沿って賠償いたします>(日本航空の公式ホームページより引用)

とありますから、別の言い方をすれば1カ月近くは戻らない可能性もあるとの話ですね。帰国した空港ならまだしも、旅先の空港に荷物が届いていなかったら、さすがに大変です。貴重品はもちろん、1日分の下着と靴下、着替えくらいは機内に持ち込んでおくと、ロスト・バゲージに遭っても多少は落ち着いていられるかもしれませんね。

 

荷物がなくなった場合の補償には限度がある

機内に1人は被害者に!?【ロスト・バゲージ】対処法

航空会社に預けた荷物が紛失してしまった場合は、上述した引用文のように航空会社に賠償をしてもらえます。どのくらいの金額を補償してもらえるのかについては、それぞれのケースで異なり、モントリオール条約が適用されるかどうかが、最初の分かれ目になります。モントリオール条約とは、

<国際航空運送における航空運送人の責任や損害賠償の範囲等について定めたもの>(国土交通省のホームページより引用)

ですね。航空会社のホームページにも、

<モントリオール条約が適用となる運送の場合、会社の手荷物責任限度は、旅客1人当たり1,131SDRを限度とします>(日本航空の公式ホームページより引用)

とあります。SDRとは見慣れない言葉ですが、全世界共通の通貨単位を意味しており、毎年変動するものの、

<1SDRは2018(平成30)年1月時点で152.9177円>(日本郵便のホームページより引用)

とあります。1,131×152.9177=約172,949円が、補償の上限になるのですね。

機内に1人は被害者に!?【ロスト・バゲージ】対処法

モントリオール条約が適用にならないフライトの場合、例えばJALであれば、

<1キログラム当り17SDR>(日本航空の公式ホームページより引用)

の金額で補償してくれるとあります。荷物1kg当たり17SDRとなると約2,599円ですから、例えば32kgの荷物を預け入れた場合は、83,168円まで補償してもらえるのですね。

 

そもそもロスト・バゲージってどのくらい起きているの?

機内に1人は被害者に!?【ロスト・バゲージ】対処法

今までロスト・バゲージに遭ったときの対処法などを紹介してきましたが、ロスト・バゲージは一体どの程度の頻度で起きているのでしょうか?

ITとコミュニケーションの分野で世界の空港運営をサポートするSITAが行った「The Baggage Report 2017」を見ると、乗客1,000人に対して5.73個発生しているといいます。2007年は乗客1,000人に対して18.88個発生していますから、劇的に改善している様子が分かりますよね。

全日本空輸の公式ホームページ上に公開されたコンテンツ「チェックインから始まる、手荷物の長い旅」を見ても、航空会社のグランドスタッフがどれだけ細やかに受託手荷物を取り扱っているかが分かります。

各社ともに最新のテクノロジーとアナログなスタッフの心遣いによって、ロスト・バゲージを防ぐ努力をしてくれているのですね。

ただ、それでも乗客200人に1個程度の頻度でロスト・バゲージは発生しています。中長距離の中型機に乗れば、乗客の誰かがロスト・バゲージに遭うといったイメージ。決して他人事ではないと肝に銘じておきたいです。

 

以上、ロスト・バゲージに遭った際の対処法をまとめましたが、いかがでしたか? 芸術作品など、補償の上限を超えるような高額な荷物を預け入れなければいけないときは、自分で保険に入るなどして対応した方がいいかもしれませんね。

機内に1人は被害者に!?【ロスト・バゲージ】対処法

[Baggage Report 2017 – SITA]
[All Photos by shutterstock.com]

PROFILE

坂本正敬

Masayoshi Sakamoto 翻訳家/ライター

翻訳家・ライター・編集者。東京生まれ埼玉育ち。成城大学文芸学部芸術学科卒。現在は、家族と富山に在住。小学館〈HugKum〉など、在京の出版社および新聞社の媒体、ならびに〈PATEK PHILIPPE INTERNATIONAL MAGAZINE〉など海外の媒体に日本語と英語で寄稿する。 訳書に〈クールジャパン一般常識〉、著書(TABIZINEライターとの共著)に〈いちばん美しい季節に行きたい 日本の絶景365日〉など。北陸3県のWebマガジン〈HOKUROKU〉(https://hokuroku.media/)創刊編集長。その他、企業や教育機関の広報誌編集長も務める。文筆・編集に関する受賞歴も多数。

翻訳家・ライター・編集者。東京生まれ埼玉育ち。成城大学文芸学部芸術学科卒。現在は、家族と富山に在住。小学館〈HugKum〉など、在京の出版社および新聞社の媒体、ならびに〈PATEK PHILIPPE INTERNATIONAL MAGAZINE〉など海外の媒体に日本語と英語で寄稿する。 訳書に〈クールジャパン一般常識〉、著書(TABIZINEライターとの共著)に〈いちばん美しい季節に行きたい 日本の絶景365日〉など。北陸3県のWebマガジン〈HOKUROKU〉(https://hokuroku.media/)創刊編集長。その他、企業や教育機関の広報誌編集長も務める。文筆・編集に関する受賞歴も多数。

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