オーストラリア政府観光局によれば、このところオーストラリアに向かう日本人観光客の数が大幅に増えているのだとか。2016年2月は前年の同じ月と比較すると33.1%の増加。その前の1月も24.2%、2015年12月も12.5%などと、ずっと増加が続いています。その理由は何なのでしょうか?
そこで今回は各方面の情報を参考に、今オーストラリアの人気が再燃してい理由をまとめます。「いつか行きたいな~」と思っていた人にとっては、今のトレンドこそいい機会かも。
1:羽田からも! オーストラリアは直行便が充実している
オーストラリア旅行の人気が再燃している理由の1つは、やはりオーストラリア行きの直行便が羽田空港に就航したからだと考えられます。
もともと日本航空(JAL)、カンタス航空、LCCのジェットスターによって成田国際空港や関西国際空港が、ケアンズやブリスベン、ゴールドコースト、シドニーと結ばれていました。
しかし、2015年8月から羽田空港とシドニーを結ぶカンタス航空の便が就航、また、2015年12月11日から全日本空輸(ANA)の便が就航したのです。
羽田を22:10に出ると、シドニーは翌朝の 8:30~9:30。帰りはシドニーを21時前後に出て翌朝の午前5時前後に着といったスケジュールです。関東に住んでいる人はもちろん、地元の空港が羽田空港とだけつながっているような地方在住の人にとっても、すごく便利ですよね。
2:英語ネイティブの親日家が多い
オーストラリアは英語の国。英会話を勉強中の人にはうれしい旅先です。
また、オーストラリア人の中には日本語を勉強する人が少なくありません。その数は29万6千人ほど。日本語を学ぶ人が多い世界の国ランキングでは4位ですね。
実際に筆者の知り合いも現地滞在中、オーストラリア人の友人が勤める私立小学校の日本語の授業に飛び入りで招かれた経験があるとか。オーストラリアの子どもたちに書道を教えてきたといいますが、子どもたちも「愛」や「神社」などと書いて喜んでいたそう。
オーストラリアはサッカーの国際大会などでも同じアジアの枠で戦う身近なライバルです。英語圏の国なのですが、ちょっと親近感があるのですよね。
3:治安が良く気候がいい
旅先で気になる問題は治安。その点、オーストラリアは安全だと言われています。少し古い2000年の資料ですが、国連によれば日本とオーストラリアの犯罪発生件数はそれほど変わらないと分かります。
例えばオーストラリアの殺人件数は1年間で302件。一方の日本は637件です。もちろん日本の方が人口が多いですし、外務省からもオーストラリアの治安について注意が出されていますが、安全な印象はありますよね。
また、主要な観光地のあるエリアは1年を通じて気候が良く、晴れ間も多いです。例えばシドニーは地中海性気候に属し、1年のうち340日以上が晴天です。冬は寒いと言っても、平均最高気温が16度近くまで上がります。やはり過ごしやすい旅先ですよね。
4:都市と自然の観光スポットが豊富
単に直行便が多く、英語が通じて、治安がいいだけではありません。オーストラリアには、何度も行きたくなるような観光スポットが豊富にそろっています。
シドニー、メルボルン、ブリスベンなどの大都会もあれば、ウルル(エアーズロック)やグレート・バリア・リーフなど、世界的に知られる大自然の観光地もあります。
国連教育科学文化機関(ユネスコ)のホームページを見てみると、オーストラリアには19の世界遺産があると分かります。そのうちなんと自然遺産は12。世界的に見て文化遺産よりも自然遺産の方が認定は難しいと言われる中での12か所は、注目に値しますよね。例えば日本の世界自然遺産は4か所です。
オーストラリアは自然遺産と文化遺産のミックスも4か所ありますので、合計で16か所が自然に関連した世界遺産という計算になります。人生のうち一度は行ってみたいな~と思わせてくれますよね。
以上、オーストラリアの人気が再燃している理由をまとめました。主要な観光地は時差が1時間程度しかない点も、旅行をする上でありがたいです。
また、シドニーなどは世界中から有名なシェフが集まり、レベルの高いグルメを楽しめます。ワインもおいしいですし、シーフードも堪能できます。親孝行に両親を連れていってあげる旅行先としてもぴったり。このトレンドに乗って、次の海外旅行の行先として検討してみてくださいね。
[2月の日本人渡豪者数は前年比33.1%増で過去最高を記録 – オーストラリア政府観光局]
[World Heritage List – UNESCO]
[海外での日本語学習者数 速報値発表 – 国際交流基金]
[Seventh United Nations Survey of Crime Trends and Operations of Criminal Justice Systems, covering the period 1998 – 2000 – UNITED NATIONS]
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