ありえない！日本人が中国で驚いたこと３選〜救急車は呼んだ人がお金を払う！？〜

TABIZINEでは、日本に来た外国人の視点から、日本のびっくりするところを幾つかの記事で紹介してきました。では逆に海外に住む日本人が、現地で感じる母国との違いにはどのような点があるのでしょうか？

そこで今回は過去10年にわたって出張や出向で中国と日本の両国を行き来しながら、長く現地で過ごしてきた日本人ビジネスマンに、中国で驚いた母国との違いを教えてもらいました。

１：自動車のナンバープレートが車の本体価格以上の値段で売られている

最初は自動車のナンバープレートについて。上述の取材協力者は北京、天津、上海などの大都市で長く過ごした経験を持つそうですが、それらの大都市の問題は交通渋滞と大気汚染。

そのため中国の大都市ではナンバープレートの発給数を制限して、マイカーを持てる人を抑え込もうとしているのだとか。

もしも新たにナンバープレートを持ちたければ、自治体が主催するオークションに参加しなければいけません。

例えば上海市のケースで言えば、2015年のある月に、8,700枚ほどのナンバープレートがオークションに出品されました。16万人近くの応募者が殺到した結果、1枚あたりの値段が150万円程度になってしまったとか。

この金額は、車種によっては本体価格よりも高いと言います。ちょっと信じがたい話ですよね・・・。

２：救急車は呼んだ人がお金を払わなければいけない

次もお金に関する話。なんと中国では救急車を呼んだ人が、その料金を払わなければいけないのだとか・・・。

日本で交通事故を目撃した場合、誰であっても近くにいる人が自分の携帯電話を使って何のためらいもなく救急車を呼びますよね。しかし中国の場合は、見知らぬ人の事故を見かけて救急車を呼ぶと、搬送される人ではなく救急車を呼んだ人が、病院までの距離に応じて料金を払わなければいけないのだとか。

さらに、中国の病院は前金制。窓口で受付料を払い、カルテ作成料や手術＆入院の保証金の支払いも求められます。仮に大けがを負って意識を失っている人を病院に送り届けたら、その方の治療費も立て替えてあげなければいけないのですね。

そのため中国ではトラブルが起きても見て見ぬふりに・・・。誰も救急車を呼びたがらないみたいです。

３：若者に限らず仕事をどんどん変えてしまう

最後は仕事について。中国では少しでも給料がいい仕事が見つかると、すぐに辞めて移ってしまうといいます。日本人のように「仕事をコロコロ変わってはいけない」といった考え方を持たないのだとか。

中国人の勤続年数の短さは、中国進出した日本企業の方には極めて有名な話だと言います。

例えば上海市の30歳以下の労働者を見ると、勤続年数が平均して1年5か月ほどしかないというデータも・・・。全年齢で見ても3年10カ月ほど。石の上にも3年、風雪5年という言葉がありますが、中国では通用しないのですね。

以上、中国に暮らす方が現地で驚いた日本との違いを紹介しましたが、いかがでしたか？　

その他には、GoogleやLINEが自由に使えず、通信規制がかけられているなど、中国独自の情報操作にびっくりするという意見もありました。地理的には隣にある同じ東アジアの国ですが、異なる部分が多いようですね。

[All Photos by shutterstock.com]

PROFILE

坂本正敬

Masayoshi Sakamoto 翻訳家／ライター

翻訳家・ライター・編集者。東京生まれ埼玉育ち。成城大学文芸学部芸術学科卒。現在は、家族と富山に在住。小学館〈HugKum〉など、在京の出版社および新聞社の媒体、ならびに〈PATEK PHILIPPE INTERNATIONAL MAGAZINE〉など海外の媒体に日本語と英語で寄稿する。 訳書に〈クールジャパン一般常識〉、著書（TABIZINEライターとの共著）に〈いちばん美しい季節に行きたい 日本の絶景365日〉など。北陸３県のWebマガジン〈HOKUROKU〉（https://hokuroku.media/）創刊編集長。その他、企業や教育機関の広報誌編集長も務める。文筆・編集に関する受賞歴も多数。

翻訳家・ライター・編集者。東京生まれ埼玉育ち。成城大学文芸学部芸術学科卒。現在は、家族と富山に在住。小学館〈HugKum〉など、在京の出版社および新聞社の媒体、ならびに〈PATEK PHILIPPE INTERNATIONAL MAGAZINE〉など海外の媒体に日本語と英語で寄稿する。 訳書に〈クールジャパン一般常識〉、著書（TABIZINEライターとの共著）に〈いちばん美しい季節に行きたい 日本の絶景365日〉など。北陸３県のWebマガジン〈HOKUROKU〉（https://hokuroku.media/）創刊編集長。その他、企業や教育機関の広報誌編集長も務める。文筆・編集に関する受賞歴も多数。